昔のタコ部屋が現代のドミトリーシェアハウス

今は東京では女性専用のシェアハウスも人気です。

むしろシェアハウスのオーナーにとっては、入居者が女性だけのほうが安心感があるのではないかと思うほど急増しています。

シェアハウスを一番多く利用している人の業種は会社勤めをされている会社員なのですが、それは東京での交通の利便性や家賃を考慮しますと格安なので、都内で部屋を借りたいという根本的なニーズを満たしている結果として理解できます。

シェアハウス入居者の職業

一方で、女性専用のドミトリー料金の部屋というシェアハウスも急増しています。

もちろん建物自体の入居者が女性専用のシェアハウスです。

聞き慣れない「ドミトリー」という言葉とは何でしょう?

シェアハウスのドミトリーとは相部屋料金のことを示し、眠る場所というのがドミ(Domi)の定義です。
参照:ドミトリーwikipedia

つまり見知らぬ他人と、同じ個室で共同生活をするというシェアハウスを更にシェアした居住スタイルです。

賃料も、同じ間取りで都内で15万円の家賃を支払うとすれば、シェアハウスであれば4万円、ドミトリー(相部屋)料金であれば更におおよそ6割程度の賃料3万円弱で入居することができます。

これはシェアハウスの法律上の定義が寄宿舎となっているため、このような賃貸システムが可能となります。

昔のタコ部屋が現代のドミトリーシェアハウス

ここまで書いてお気づきの方もおられると思いますが、ドミ料金が提示されているシェアハウスの実態は工事現場の宿舎、昔でいう飯場です。

昔のタコ部屋は現代のドミトリーシェアハウスです

シェアハウスの賃貸案内を見ますと、ドミ料金という提示が格安な賃料で表示されています。

入居条件や状況、生活空間を見ますと、個室に2段ベッドが設置されていて、その上下で就寝するというスタイルとなっています。

使用する言語も、日本語の他に外国語が必ず記載されており、共有リビングの内装も日本文化のスタイルやカラーとは異なる、良くいえばバリアンチックな東南アジアを連想するところもあります。

そういったイメージからシェアハウスの生活文化基準まで伺えてきます。

今日までシェアハウスを舞台とした大きな事件は発生していませんが、人が集団生活をする上ではトラブルはつきものです。

また東京都は、不法入国(就労者)数も全国一となっていますので、そういった脱法者の隠れ蓑の温床として「昔のタコ部屋」扱いとならないか心配となります。

それでも、シェアハウスの入居者1位の業種は会社員なのです

例えドミトリーシェアハウスが劣悪な環境で、意にそぐわない者が半ば強制的に、昔のタコ部屋のように共同生活を強いられているとしても、統計発表によるシェアハウスの入居者の業種の1位は会社員とされています。

シェアハウスに入居する際には、一般的な賃貸物件より契約条項や必要提出書類が少ないため「会社員です」と言えば、会社員として疑う余地がないのですが、果たして今どきの会社員(OL)が、いくら家賃負担が少ないからといって好んでドミトリー(相部屋)入居を選ぶかという疑問を抱きます。

恐らく、シェアハウスの入居者はバックパッカー的な人(低予算で海外旅行を楽しむ個人)が増えているのではないかと推測できます。

シェアハウスが年ごとに増加するのと同時に、シェアハウスの特徴である低家賃、利便性を求めた若い正社員が、会社の近隣のシェアハウスに入居し始めたことを皮切りに、同時に海外からのバックパッカーが短期的に入退去を繰り返している実態が伺えます。

規制緩和、拡大路線のシェアハウスに潜む危うさ

そのようなシェアハウスの実態と背景によって急増しているドミトリーシェアハウスですが、相部屋から連想する昔のタコ部屋のように何らかの違法な運用方法がされていないか危惧するところです。

シェアハウスをは寄宿舎ですので、入居者が住民登録をする必要もないこと、また短期契約を繰り返すことで管理も困難になります(多人数ドミトリーで外国人の顔を見ただけで見分けがつきにくいという現実もあると思います)

そのような犯罪の温床となりかねない、また事件が起きてからでは遅いのではないかという連想必至のドミトリーシェアハウスですが、現状の日本経済においては外国人のもたらす旅行費用の地域への経済効果が大きいことから、例え昔のタコ部屋のような運用がなされていようとも、条例規制(限定)対象とはならずシェアハウスの急増に比例するようにドミトリーシェアハウスも増えていくように思われます。

インバウンド効果にも貢献しているシェアハウス

バックパッカーも含め、東京23区では海外からの観光者を見ない日はないです。

観光スポットに行かずとも、普通に電車やバスで旅行パンフレッツトを手にしている海外旅行者を見かけます。

その海外旅行者の宿泊先が都内で足りなくなるのが2020年の東京オリンピックの年と言われていると同時に、その東京オリンピックに向けた経済効果と大会の成功、そして大会後にも飛躍するであろうインバウンド効果のためにも、ますますシェアハウスドミトリーのニーズも高まることが予想されます。